訪日インバウンドマーケティングのOnwords、 「旅行者の意思決定はどう変わったのか」をテーマに、春節を単発で終わらせない 2027年度のインバウンド戦略ウェビナーを9月2日に開催

株式会社チェンジホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役兼執行役員社長：福留 大士、以下「チェンジHD」）の子会社である株式会社Onwords（本社：東京都港区、代表取締役：成澤 豪、以下「Onwords」）は、「旅行者の意思決定はどう変わったのか。春節を単発で終わらせない、2027年度のインバウンド戦略」と題し、2026年9月2日（水）14:00〜15:00に観光事業者・民間企業向けのオンラインウェビナーを開催します。

春節は、訪日需要が大きく高まる重要なタイミングであり、多くの企業・自治体が毎年さまざまな集客施策を実施しています。しかし、その成果や学びを翌年以降の戦略や投資判断へ十分に活かしきれていないという声も多く寄せられています。
本ウェビナーでは、旅行者の情報収集・意思決定の変化を踏まえながら、春節施策を単なる集客イベントではなく、次年度の戦略につながる知見を得る機会として活用する考え方をご紹介します。
また、Onwordsが提唱するWho・When・Whatの視点から旅行者の意思決定を整理する「顧客起点マーケティング」の考え方をもとに、施策ありきではなく、旅行者の意思決定から逆算してマーケティングを設計する方法について、実例を交えながら解説します。

■ セミナーのポイント

・旅行者の意思決定はどう変わったのか
　　・訪日旅行者の情報収集・比較・意思決定プロセスの変化
　　・企業が見直すべきインバウンドマーケティングの考え方
・春節施策を"やって終わり"にしない設計
　　・春節施策を次年度の戦略につなげる考え方
　　・売上だけではなく、成果や示唆を次回施策へ活かす方法
・Who・When・Whatから考える顧客起点マーケティング
　　・「誰に・いつ・何を届けるか」から考える施策設計
　　・継続的な成果につながるマーケティングの進め方

■ 当日のアジェンダ

・第一部：インバウンドの市場の変化を踏まえ、旅行者の意思決定はどう変わり、企業は何を見直すべきなのか
・第二部：春節施策を"やって終わり"にしない。次の投資判断につなげる設計とは
・質疑応答

■ 開催概要

・開催日時：2026年9月2日（水）14:00〜15:00
・開催形式：オンライン開催（Zoomウェビナー）
・参加費：無料（事前登録制）
・お申し込み方法は以下のURLよりご登録ください。
https://www.onwords.co.jp/news/webinar-260902-spring-festival-strategy/?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=260810_news_webinar

■ 登壇者

・株式会社Onwords 取締役副社長　加藤 史子
慶應義塾大学卒業後、1998年（株）リクルート入社。「じゃらんnet」の立ち上げ等を担当後、2016年にWAmazingを創業。台湾・香港の訪日客向けに、SIMカード、免税EC、アクティビティ予約等の観光プラットフォームを展開。2025年よりOnwords取締役副社長を兼任し、データに基づいたインバウンド支援を行う。

・株式会社Onwords 訪日マーケティングパートナー事業部　糠田 光海
メディアマーケティングや飲食関係の企画・プロモーションなど、幅広いマーケティング・事業支援に従事。現在はOnwordsにて、企業の課題や市場特性を踏まえたインバウンド集客のコンサルティング営業を担当し、施策単位ではなく全体設計を意識した提案を行っている。

【株式会社 Onwords について】（https://www.onwords.co.jp/ ）
Onwords は、自治体・企業向けに訪日インバウンド旅行者の集客支援を行う企業です。地域観光 DX 事業・訪日マーケティングパートナー事業を基盤に、調査、情報発信、広告運用、SNS運用など戦略立案から施策の実行までをワンストップで伴走します。「もっと楽しい日本に。」をミッションに、チェンジホールディングスグループのネットワークを活かし、観光を起点とした地方創生の実現に取り組んでいます。

【株式会社チェンジホールディングスについて】（https://www.changeholdings.co.jp/ ）
チェンジホールディングスは、「 Change People、 Change Business、 Change Japan 」をミッションに掲げ、「生産性を CHANGE する」というビジョンのもと、デジタル人材の育成支援や業務プロセスの革新及びデジタル化を担う NEW-IT トランスフォーメーション事業と DX による地方創生の推進をミッションとするパブリテック事業の2つの事業を柱として推進・拡大しています。